東北エネルギー懇談会

エネルギー情報誌「ひろば」

エネルギー情報誌「ひろば」の案内

 

複雑な構造のエネルギーのお話や誤解の多い放射線に関する情報を、広く一般の方々にわかりやすくお伝えするため隔月(奇数月)に発行しております。

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推薦ひろば11冊

 

 

 過去の「ひろば」100冊以上の中から、当懇談会がカテゴリー別にお薦めの”一冊”としてピックアップしました。

 カテゴリー別に11冊を推薦します。内容は各リード文で確認下さい。その後、魅力を語るビデオ(約7分)、要約版(文字、約12分)、全文録(文字、約50分)でお楽しみ下さい。

 

暮らしとエネルギー

〔対談〕エネルギー利用者としての基礎教養 弘前大学教育学部教授 日景弥生氏、フリーアナウンサー 葛西賀子氏  合成洗剤の環境負荷問題は30年前に解決したはずなのに、未だに有害だと言われるのが不思議であり、これは原子力問題にも通じると考えている。
 大学の授業では、学生へのアンケートや環境家計簿で「見える化」し、エネルギーの話をするが、回答を見るとエネルギー自給率と原子力発電の関係では矛盾するのに本人は気付いていない。 自分が出すCO2量への理解とそれを減らすための一歩を、と熱く語る。

経済とエネルギー

エネルギー政策で幸せを創ることは可能か 常葉大学経営学部教授、NPO法人国際環境経済研究所所長 山本隆三氏  我が国の世帯平均収入は減り続け、国民の幸福度も低下。幸福度を上げるには安い電気が重要だが、三重苦(化石燃料の輸入増加、円安、FIT)で電気料金が大幅に上昇していると指摘。
 米国ノーベル経済学者のポール・クルーグマンの言葉「医療、教育、電気は市場に任せてはいけない」、そして英国における原子力利用と利用しないリスクの比較、目に見えにくい便益等の考え方を紹介し、日本に警鐘を鳴らす。

エネルギー安全保障

第4次産業革命とエネルギー 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科特任教授 遠藤典子氏  第四次産業革命により電力消費が増加する可能性があり、主力産業を支えるインフラとして安定的な電力供給が重要。現状の割高な電気料金と不安定な電力供給では、我が国の産業が世界市場で競い負けることを懸念。
 エネルギー安全保障の観点から、エネルギー資源の多くを中東に依存しているリスクを十分認識することが必要であり、強い財務基盤を持つ原子力事業者実現のための政策が重要と提言。

エネルギーの現場

〔寄稿〕震災から7年、女川は今 科学ジャーナリスト 東嶋和子氏  震災後、女川原子力発電所の現場を担っている東北発電工業の社員が、東北電力社員と共に、使命感を持って復旧作業に取り組んできた姿を描く。
 そして、津波を受けた近隣住民を300人以上も受入れて献身的に対応する発電所PRセンターの姿、女川町が新たに挑戦する数々の自立への道、また、その中で変わる発電所との関係など、町の復興が次第に進み見えてきた姿を温かい目を通して描き伝える。

エネルギー政策

いま、何を議論すべきなのか? 21世紀政策研究所研究主幹(当時) 澤昭裕氏 「エネルギー政策は何かを達成するための手段としてエネルギーをどうするのかの話であって、好き嫌いや事業意欲でエネルギーを選択する政策はあり得ない」という視点は、今後のエネルギー政策の中心にすべきポイントである。
 また、原子力発電所停止による老朽火力の稼働増加は、停電の可能性が出てくるとの言及は(2015年当時)、その後の「北海道のブラックアウト」(2018年)を考えると氏の慧眼に感服する。

原子力の必要性とリスク

原子力に未来はあるか 国際環境経済研究所理事・主席研究員 竹内純子氏 原子力の必要性とリスクの観点から、現在の我が国の電気の脆弱性を説明。その上で、原子力のメリットを享受するのか、放棄して原子力のリスクから解放される代わりに他のリスクを受容するのか、覚悟を持って判断する必要があると、我々にエネルギー選択の意思決定プロセスへの参画を求める。
 また、原子力の未来のために立地地域への貢献の見える化など、興味深い4つの提言が示されている。

地球温暖化

これからのエネルギーと地球温暖化問題について考える 一財 日本エネルギー経済研究所 地球温暖化政策グループ研究主幹 小川順子氏  世界的な視野でエネルギーと地球温暖化問題について分析してみると、40年前も今も世界で使われているエネルギーの約8割が化石燃料という現実の中で、今後の途上国の人口増加と経済発展によるエネルギーと地球温暖化が大きな問題となるのは目に見えている。
 これらへの対策は、省エネと低炭素エネルギーの最大限の活用であり、”電源のベストミックス“こそが最も重要なことである、と説く。

放射線と健康

放射線と健康 東北放射線科学センター理事長 宍戸文男氏 「チェルノブイリ事故との比較」(放出放射能量、避難基準、食品検査体制)、「福島県民健康調査結果」、「国際機関の報告」を基にしながら、福島県民に、原子力事故による放射線の健康影響は”ない”と結論付け、寧ろ避難生活による心身への影響を懸念している。
 また、将来の健康障害に関して、東京都民の半数が、福島県民に何らかの健康影響が起きると考えていることにショックを受けたと語る。

高齢化社会とエネルギー

エネルギー施策の課題と今後進むべき道 NPO法人社会保障経済研究所代表 石川和男氏  高齢化大国、介護大国の我が国で、今後ますます増大する社会保障費と消費税増税の関係をきめ細かく説明し、こうした状況下で、国民生活を支えるためには、「安価で安定」した電気の供給が重要と強調。
 大震災後の火力発電の増加等による電気料金の上昇、再エネの不安定性、低いエネルギー自給率を指摘し、こうした我が国独自の実情を反映した「エネルギー基本計画」の見直しを提案。

メディアの性質

世の中を動かす力は何か 毎日新聞社生活報道部編集委員 小島正美氏 「科学的な話より面白い話」、「安全よりも怖い話」、「統計的な話より例外的な話」がニュースになる方程式と理解し、その上でメディアと上手に付き合うための具体的なアクションを提案。  エネルギーの分野も「科学者の多数意見が伝わっていない」ことや「個人的な生き方」と「国家の政策」を混同して報道される傾向があるなどから、メディア以外の情報も含め、自分で判断することが最重要と強調。

日本の歴史とエネルギー

地形から読み解く日本文明 NPO法人日本水フォーラム代表理事、東北大学客員教授 竹村公太郎氏  エネルギーを切り口に歴史を語るスタイルが新鮮。日本の遷都(奈良、京都、江戸)は、生活に必要なエネルギーである 「森の存在」から始まったと説く。  奈良には、人口10万人分の生活に必要な年間100万本の木の調達が可能、との判断があって遷都したと推定している。京都や江戸への遷都もこの「木」の存在(エネルギー)が理由であることを、地形的分析や広重の絵などの事実から解き明かす。

 

エネルギー学びの場 -エネルギー施設訪問-

 

エネルギー情報誌「ひろば」では、エネルギー施設を訪問しながら、現在のエネルギーの問題やその対応策について紹介しています。